「日本宗教民俗学会」設立の理念
本会は平成2年(1990)に結成された日本宗教民俗研究会(会長・五来重)を母体としている。その後、会員数の増加、研究領域の広域展開があり、平成15年(2003)に日本宗教民俗学会(Japanese Association Studies of Religious Folklore)と改称した。日本学術研究支援協会に属している。
本会は日本宗教の深層にかかわる諸課題を追究するため、現在の日本宗教の本質と形態、および、その歴史と文化を明らかにすることを目的としている。研究対象は広義に日本民俗学一般、日本仏教史、日本文化史、宗教学、国文学、文化人類学、神道学などであるが、狭義的には、山岳宗教、熊野信仰、稲荷信仰、陰陽道、巡礼研究、寺社縁起、説話伝承、民俗芸能、石造物研究など極めて大きな分野に亙っている。
本会会員は机上の学問ではなく、隣接する研究分野と提携し、日本歴史や民俗文化の現場に立った研究を重視している。学問を愛する者として資質と品位を保ち、文献を主とする人は実地調査、足で書く民俗学を学び、民俗を主とする人は文献読解の歴史学や国文学を学び、ともに日夜研鑽を重ねている。本会の趣旨に賛同する多くの学徒が、磁石の如く集われることを期待したい。よって本会は精神文化の復興が求められる現代において、日本の学術的発展に寄与し、日本社会に貢献、裨益できるよう真摯な活動と努力を重ねる次第である。
日本宗教民俗学会事務局
大谷大学平野寿則研究室内
〒603-8143 京都市北区小山上総町
TEL 075-432-3131(代表)
組織
2022年度委員(五十音順)
| 顧問 | 鈴木 昭英 豊島 修 |
| 代表委員 | 根井 浄 |
| 副代表委員 | 本林 靖久 |
| 委員 | 岩鼻 通明 奥村 隆彦 小栗栖 健治 大森 惠子 加藤 基樹 菊池 政和 北川 央 木村 至宏 小嶋 博巳 斎藤 英喜 鈴木 正崇 鈴木 善幸 高谷 純夫 高橋 平明 谷口 貢 玉井 ゆかり 築山 修道 殿南 直也 永松 敦 西海 賢二 西山 郷史 橋本 章彦 浜田 全真 林 淳 平野 寿則 福江 充 舩田 淳一 星 優也 八木 透 山本 殖生 山本 義孝 吉川 祐子 吉田 清 由谷 裕哉 渡邉 秀司 |
（2022年度運営委員）
| 事務局委員 | 平野 寿則 渡邉 秀司 |
| 会計委員 | 鈴木 善幸 |
| 編集委員 | 本林 靖久 玉井 ゆかり 橋本 章彦 星 優也 渡 勇輝 |
| 庶務委員 | 舩田 淳一 |
| (会計監査） | 石橋 義秀 斎藤 英喜 |
日本宗教民俗学会 会則
総 則
一、本会は「日本宗教民俗学会」と称する。
一、本会の事務局は「京都市北区小山上総町22 大谷大学 平野研究室」に置く。
目 的
一、本会は宗教民俗学およびこれに関連のある諸分野の研究報告、情報交換、親睦や調査を行うことを目的とする。
一、会誌『宗教民俗研究』、および図書『日本宗教民俗学叢書』その他印刷物の編集、または刊行、並びに調査記録の作成などを行う。
一、内外関係団体との交流を行う。
一、その他、本会の目的を達成するために必要な事業を行う。
会 員
一、本会は右の趣旨に賛同した者を会員とする。会員は、会誌の頒布、毎月の『通信』の送付を受け、発表や行事に参加することができる。
一、本会に入会を希望する者は、入会申込書に会費を添えて、本会事務局に申し込むものとする。
一、会員は本則に定める会費を納める者とする。但し、2年分以上を滞納した場合は、会員から除くことがある。
委 員
一、本会は、総会において会員の内より選出された委員をおく。委員の任期は2年とし再任は妨げない。
一、委員の互選によって代表委員及び副代表委員を選出し、総会においてこれを承認する。
一、本会の会務を円滑にするため運営委員をおく。
運営委員は代表委員が委嘱し委員会で承認する。運営委員の任期は1年とし再任は妨げない。
一、運営委員は左のようにおく。
事務局委員、会計委員、編集委員、庶務委員
ただし、会則に定められた事業を実施するため、必要に応じて特務委員（若干名）をおくことができるものとする。
一、委員は運営委員を兼ねることができる。
顧 問
一、本会に顧問をおくことができる。
総会・委員会
一、総会は代表委員の招集により、年1回以上これを開く。
一、委員会は、代表委員の招集により、年1回以上これを開く。
会計監査
一、総会において会員の内より選出された会計監査をおく。会計監査の任期は2年とし再任は妨げない。
会費・会計
一、会費は年間5000円とする。
一、本会の会費は左の項目に充てる。
イ、会員への郵送費、『通信』『別報』などの配布物のコピー費、その他。
ロ、会誌の刊行費。
一、本会の会計年度は、毎年4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。
情報公開
一、雑誌刊行後、奥付より1年後をもって、公開は執筆者の判断とする。
以上